キャスターの辛坊治郎が7月27日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送「辛坊治郎　ズーム　そこまで言うか！」に出演。ホンダとアメリカの自動車大手ゼネラル・モーターズ（GM）、ドイツの高級車メーカーのメルセデス・ベンツグループなど計7社が26日、北米で電気自動車（EV）の急速充電器を整備する合弁会社を設けると発表したことを巡り、「日本の独自規格『CHAdeMO（チャデモ）』は消滅危機だ」と解説した。

電気自動車の給電スタンド。ＥＶ ＱＵＩＣＫ ＣＨＡＲＧＩＮＧ ＰＯＩＮＴ。急速充電設備＝茨城県・常磐自動車道・千代田PA・上り　撮影日：2022年02月19日　写真提供：産経新聞社

日本の自動車メーカー、ホンダとアメリカのゼネラル・モーターズ（GM）、ドイツのメルセデス・ベンツなど計7社は、北米での電気自動車（EV）の急速充電器を整備する合弁会社を設けると発表した。充電器は電気自動車大手テスラの規格「 NACS」と別規格「コンボ」の両方に対応させる。

辛坊）合弁会社に参加するのは他にドイツのBMW、韓国の現代自動車と起亜自動車、欧米のステランティスです。

日本は独自規格「CHAdeMO（チャデモ）」を推進してきました。しかし、この合弁会社は対応させるつもりはありません。一方、日産は「リーフ」を販売してチャデモ推進を主導してきましたが、今後、北米で発売するEVに関してはテスラ規格を採用することを既に発表しています。

日本の独自規格であるチャデモが生き残るチャンスがあるとするならば、中国が現在採用している次世代版にかけるしかないでしょう。とはいえ、このニュースから分かるのは、北米、ヨーロッパでチャデモは消滅危機だということです。

ところで、この7社が共同で充電器を整備することになったのには理由があります。北米での主力はテスラ規格だからです。テスラ規格で充電する際には、走行した区間や距離、燃費などのデータがテスラによって抜き取られています。つまり、EV開発にとても重要なデータがテスラに集められているため、7社は共同でその情報を集めにいこうという狙いがあります。