モーターショーとCEATEC……今後の展開は？

By - 報道部畑中デスク　公開：2022-06-07 　更新：2022-06-07

「報道部畑中デスクの独り言」（第294回）

ニッポン放送報道部畑中デスクのニュースコラム。今回は、「東京モーターショー」と「CEATEC」について---

画像を見る（全8枚）近年の注目は最先端のつながる技術

自動車の祭典である東京モーターショーと、IT技術とエレクトロニクスの国際展示会「CEATEC（シーテック）」……ともに日本のお家芸である「モノづくり」を象徴する二大イベントですが、これについて最近注目すべき発言がありました。

「次回のモーターショーはジャパンオールインダストリーショーという名前にしたい。モビリティの枠を超えて日本の全産業で連携し、スタートアップ企業も巻き込んでいくことで、たくさんの人が集まる場にしたい」

5月19日の日本自動車工業会の記者会見で、豊田章男会長（トヨタ自動車社長）からこんな発言がありました。前回（2019年）のショーでは「空飛ぶクルマ」を開発するベンチャー企業や、宇宙探査車などの技術も展示されていました。国内で自動車産業に従事する人は約550万人（自工会）とされ、もともとすそ野の広い産業ですが、次回（2023年）のショーでは、ますます広がっていくことが予想されます。

東京モーターショーの会場、東京ビッグサイト（2019年）

5月に開催された「人とくるまのテクノロジー展」（自動車技術会主催）では、三菱ケミカル、住友化学、三井化学のケミカル大手3社が揃い踏みしていました。このうち、住友化学のブースではセンサーの波長を選択できるポリカーボネート素材が展示されていました。

これは波長を選んでセンサーの精度を高めることができるものです。つまり、余計な電波の進入を抑えられるため、自動運転の“誤作動”を防ぐことにつながるということです。

自動車産業と化学産業……素材面でこれまでもつながりはありますが、目に見える展示会でも、どんどん融合が進んでいると感じました。

東京モーターショーの会場内（2019年）

一方のCEATEC。昨今、こちらも自動車メーカーの出展が当たり前になってきています。「クルマとモビリティは違う」と電機メーカーの幹部は語ります。モビリティを直訳すれば「乗り物」となりますが、これまでのクルマの概念に、周囲につながるためのプラットフォームを加えたものがモビリティという解釈になるのでしょう。

そのプラットフォームの一翼を担うのは、電機・IT・エレクトロニクス業界。一方、自動車メーカーのなかでは自らを「モビリティカンパニー」と称するところも多くなってきました。分野の重複は進む一方です。

人とくるまのテクノロジー展（2022年　パシフィコ横浜）

CEATECの主催団体の1つ、電機・エレクトロニクスのメーカーで構成されるJEITA＝電子情報技術産業協会では、会長が交代し、富士通の時田隆仁社長が就任しました。6月2日の就任会見で、私はこんな質問をぶつけました。

「今後のモーターショーとCEATECとの連携は？　例えば、両者が将来統合される可能性はあるのでしょうか？」

時田会長は苦笑しながら回答します。

「将来、モーターショーとCEATECが統合されるかどうかは、私にもわかりません」

住友化学のブース（2022年　人とくるまのテクノロジー展から）

その上で、「モビリティの世界とITとエレクトロニクスの世界は極めて近い関係にある。あらゆる産業が集う場として、これからも進化する場。モビリティから未来社会を創造することは、必ずどこかでつながるものだという認識は持っている」と述べました。

東京モーターショーは、1954年に開催された「全日本自動車ショウ」がルーツ。東京・日比谷公園、後楽園競輪場、晴海の東京国際見本市会場、千葉市の幕張メッセ、東京ビッグサイトと、会場は変遷しました。来場者数はバブル景気崩壊直後の1991年に200万人を超えたのをピークに、減少傾向をたどります。

CEATECの会場、幕張メッセ（2018年）

転機となったのは2009年、リーマン・ショックなどの影響で、海外メーカーが軒並み出展を見合わせ、来場者が前回の半分以下となる61万人あまりに激減しました。当時のブースはスカスカで、自動車メーカーの隣にトミカやチョロQ、プレステソフトのブースが場を埋めていたことを思い出します（もちろん、これらも大切な「自動車関連」ブースです）。

その後は、出展社のすそ野を広げ、前回（2019年）は「青海エリア」と「有明エリア」に分かれて開催。来場者数は約130万人。12年ぶりに100万人を超えました。一方、開催年にあたる昨年（2021年）は新型コロナウイルス感染症の影響で中止となりました。